「生産性向上」と「長時間労働の是正」に向けて、国を挙げて「働き方改革」が騒がれるようになってから1年以上が経過しました。企業が取り組まなければならない課題との見方が出ているものの、なかなか進めることができないのが実情といえるでしょう。このほど、IDC Japanが日本およびアジア太平洋地域で実施した「働き方の未来(Future of Work)」に関する調査では、職場の変革が進まない理由の一つに最新IT活用への意識が薄いとの結果が出ました。この調査は、従業員規模が100人以上で売上高が10億円以上の企業の経営者や、最新テクノロジーの導入に関わる役職者などを対象としています。職場を変えるために最新ITを活用する意識が薄い理由の一つに、デジタル人材の不足が挙げられるということです。解決策として市川和子PC・携帯端末&クライアントソリューショングループマネージャーは、「ITに慣れ親しんだミレニアル世代(30代中盤以下の世代)を積極的に活用して仕事の仕方や場所、時間を変革することが求められる」としています。

Leave a Reply